コロナ禍を機に、多くの企業がリモートワークを導入しました。
通勤時間を考慮する必要がなくなり居住エリアの選択肢が増えたり、自宅では仕事がしにくいと感じたりして、引っ越しを検討している方も多いのではないでしょうか。
そうした方におすすめなのが、SOHO物件です。
今回はSOHO物件と一般的なオフィス用賃貸物件の違いと、SOHO物件のメリットを解説します。
一般的なオフィス用賃貸物件とSOHO物件の違いとは？
SOHOとは「Small Office Home Office」の略称で、自宅をオフィスとする働き方、またそうした働き方をするための物件を指します。
賃貸物件をSOHOのために利用する際はオフィス用物件（事業用物件）ではなく居住用物件を借りるのが一般的ですが、居住用物件とオフィス用物件では賃貸借契約の内容が異なるため注意が必要です。
居住用の賃貸借契約を結ぶと、事業者として看板を掲げられない、不特定多数の方の出入りは認められないなど、さまざまな制約が課されます。
来客や配送業者の出入りが多い職種の場合は居住用の契約の範囲を逸脱してしまうため、自宅とは別にオフィス用の賃貸物件を探さなければなりません。
また、居住用の賃貸物件では利用規約でSOHOとして利用することを禁じている場合もあります。
SOHOに利用する物件を探す際は、不動産情報サイトで「SOHO可」「事務所利用可」と表記されている物件から選ぶか、不動産会社に相談してから契約すると良いでしょう。
SOHO物件のメリットとは
SOHO物件のメリットは、オフィス用物件に比べて経費が安いことです。
居住用物件はオフィス用物件に比べて初期費用が安いうえ、自宅の家賃と別にオフィスの家賃を支払う必要もなくなります。
オフィス用物件では家賃に税金が課される一方、居住用物件であれば税金が課されることもありません。
また、通勤のために時間や体力を浪費しないこともメリットのひとつです。
長時間通勤のために睡眠時間を削ったり、満員電車で体力を奪われたりすることなく仕事に集中できます。
オフィス用物件では寝泊まりが禁じられていますが、SOHO物件では可能なため、仕事が長引いたときに終電を気にする必要もなくなります。
SOHO物件の数少ないデメリットのひとつは、不特定多数の方の出入りができないことですが、来客が少なく仕事上のやり取りがインターネットや電話、郵送で完結する職種であれば、問題になることはないでしょう。
フリーランスのライターやプログラマー、会社勤務でもリモートワークが基本の方たちは、SOHO物件に適していると言えます。
まとめ
SOHO物件はオフィス用賃貸物件に比べて経費が安いうえ、通勤が要らない、寝泊まりできるなどのメリットがあります。
一方で不特定多数の方の出入りはできないため、SOHO物件に向いていない職種もあることに注意しましょう。
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