普通に生活していても、害虫を目にすることはありますよね。
賃貸物件に暮らすうえで、害虫の発生を不安に思っている方も多いのではないでしょうか。
とくに夏場は、蚊やゴキブリなどが発生しやすいので注意が必要です。
そこで今回は、賃貸物件に害虫が発生した場合にとるべき対策と、駆除の費用負担について解説します。
賃貸物件への居住を検討している方や現在お住まいの方は、ぜひ参考にしてください。
賃貸物件で害虫が発生したときの対策とは
賃貸物件での害虫対策の基本は、侵入経路を塞ぐことです。
先に駆除してしまうと、あとからまた害虫が侵入してくる可能性があるので、まずは侵入経路を断つのが効果的です。
これ以上害虫が入ってこない状態で駆除すれば、駆除の労力も最低限に抑えられます。
侵入経路として考えられるのは、排水管のパイプ・排水口のほかにエアコンの開口部・ドレンホース、換気扇、玄関や窓などです。
排水管や排水口、ドレンホース、換気扇には、専用の防虫網を用いましょう。
エアコン開口部に隙間ができている場合は、エアコン用のパテを使用して埋めます。
ちなみに、排水管と床との間に隙間が生じている場合も、同じくパテで埋めれば対処が可能です。
玄関や窓を完全に封鎖するのは不可能ですが、日ごろから開けっ放しにするのを控え、隙間テープを貼ったりして対策できます。
次に、すでに部屋に侵入している害虫を駆除します。
家具・家電の下や裏側など、確認しにくい場所にいる害虫の駆除もできるため、くん蒸・くん煙タイプの駆除剤を使用するのがおすすめです。
使用の際には、駆除剤が付着しないように、家具・家電や衣類は養生したり、駆除剤を使用しないお部屋に移しましょう。
そして、害虫対策には予防も重要です。
市販の害虫忌避剤や毒餌を用いて害虫の侵入予防をおこなえば、駆除後も安心できます。
賃貸物件で害虫が発生した場合は誰が費用負担するのか
賃貸物件で害虫が発生した場合、駆除や予防する際の費用負担は基本的に入居者です。
管理者には害虫発生によって入居者が通常の生活を送れない場合にその状態を改善する責任があります。
とはいえ、虫は自然発生的なものなので、管理者として可能な限りの対処をおこなっても完全には駆除できない可能性があります。
常識的に考えられる範囲の対応を管理者がおこなったのであれば、それ以上の対応をしなければならないという法律上の解釈はありません。
しかし、害虫発生が入居後すぐで、入居以前より害虫の問題があった場合や、建物・配管設備の問題で虫が侵入している場合は、管理者や貸主が費用負担するケースもあります。
まとめ
以上、賃貸物件で害虫が発生した場合の対策と、駆除の費用負担について解説しました。
室内で害虫が発生した場合、侵入経路をまずは塞ぎそれから室内の駆除をおこなって、忌避剤などで予防対策することが大切です。
すでに賃貸物件に入居中であれば、日頃から窓の開けっ放しを気を付け、害虫が侵入しないよう心がけましょう。
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