賃貸物件の初期設備が故障したときは、どのように対応すべきかご存知でしょうか？
トイレのように毎日使うものが壊れたら、すぐに直さないと生活に支障があります。
そこで急なトイレのトラブルに見舞われても困らないよう、賃貸物件での具体的な対応方法を紹介します。
賃貸物件のトイレが故障したときは？
トイレに限らず、賃貸住宅で初期設備が故障したときはまず管理会社に連絡するべきです。
水回りのようなライフラインに関わる故障が発生したら、慌てて自分で業者を探してしまいがちですがそれは控えましょう。
一般的には管理会社経由で、オーナーや所定の修理業者へ連絡がいく手はずになっています。
なお、賃貸借契約書にトラブル発生時の取り決めがあれば、それに従ってください。
賃貸物件のトイレが故障した際の修理費用は？
通常の使用における故障や経年劣化が原因であれば、賃貸物件所有者であるオーナーが全額負担してくれます。
その場合、提携している修理業者が派遣されるケースが多いです。
あるいは管理会社の担当者が状況を確認し、改めて作業日時を決めることもあるでしょう。
過去の修繕履歴や経年劣化の状況によっては、修理でなく入れ替えになる場合もあります。
そして作業の際は立ち合いを求められる程度で、代金の立て替えが必要なケースはあまりありません。
賃貸物件のトイレ故障時に入居者が修理費用を負担するケース
・不注意や不適切な扱いで壊れた
推奨されていない方法で手入れをしたり、トイレットペーパー以外のものを流すなどの落ち度が認められた場合は、入居者が費用を負担することになります。
小さな子どもがいる場合はトイレットペーパーを過剰に流したり、ウォシュレットへのいたずらが原因の故障も起こりがちなので注意しましょう。
・勝手に修理した
入居者が自分で手配した業者であったり、自分で修理するなどした場合は自己負担になるケースがあります。
例えばオモチャなど水に溶けないものが詰まったときは、ラバーカップを使うとさらに悪化する恐れがあります。
したがって不適切なものを流して詰まらせたときはむやみに手を加えず、速やかに管理会社へ連絡をして対応を待ちましょう。
・前入居者の残置物である
トイレ設備の場合はあまり当てはまりませんが、前入居者の残置物はオーナーに費用負担の義務がありません。
例えば、後付けタイプのウォシュレット便座などが残置物の可能性として考えられます。
初期設備なのか残置物なのか区別がつかない場合は、契約書の記載で確認してください。
まとめ
賃貸物件における初期設備の修理費用は、そもそも家賃に含まれています。
不注意による故障でなければ、基本的に費用負担を求められることはありませんので安心してください。
また、水漏れや詰まりなど、予期しないトイレのトラブルに見舞われた場合は慌てて業者に修理依頼をするのではなく、まずは管理会社に連絡するのだということを忘れないようにしましょう。
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